ボットネット

2025年9月5日2025年9月28日

連載記事：企業の「攻め」と「守り」を支えるIoT活用とIoTセキュリティ
第２回　身近に潜むIoTセキュリティの脅威とは？─リスクと被害事例から学ぶ必要性

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IoTの普及は企業活動を大きく変革する一方で、新たなセキュリティリスクを急速に拡大させています。スマートカメラや複合機といった身近な機器が攻撃の標的となり、情報漏洩や業務停止といった深刻な被害につながる事例も増加中です。本記事では、IoTセキュリティ特有の脅威や実際の被害事例を取り上げ、そのリスクを正しく理解することで、経営層やIT担当者が取るべき対策の必要性を明らかにします。

IoTセキュリティの特殊性

PCやサーバであればOSベンダーが月例パッチを配布し、管理者もGUIで容易に適用できます。ところが、IoTデバイスは制御用の軽量OSを採用しており、そもそも自動更新機能が実装されていない機種が少なくありません。屋外や高所に長期設置される機器の場合、物理的にアクセスしてUSB経由でアップデートする手間が大きく、結果として脆弱性が放置される確率が跳ね上がります。NIST SP 800-213は「設置場所と更新手段の乖離がIoT固有のリスクを増幅させる」と分析しています。

攻撃者がIoT機器を狙う３つの合理性

まず第１に台数の多さです。SonicWall社が公開している「2023 SonicWall Cyber Threat Report」によると、「世界のマルウェア感染端末の40％以上がIoT由来である」と指摘されています。第２に防御の甘さが挙げられます。JPCERT/CCが2024年に国内8,000台を調査*1したところ、Telnetや SSHのデフォルト認証情報がそのままのIoTデバイスが12％存在しました。第３は“隠密性”です。プリンタや監視カメラがマルウェアのC&C通信に使われても、ユーザは映像も印刷も通常どおり動くため気づきにくいという状況があります。

代表的な被害事例

2016年のMiraiボットネットはコンシューマー向けルーターとネットワークカメラに感染し、最大620GbpsのDDoSトラフィックを発生させ、米DNSプロバイダーDynを一時機能停止に追い込みました。2021年３月に表面化した Verkada社のスマートカメラ大量侵入事件では、管理者アカウント情報がGitHubに誤って公開され、テスラ工場や病院を含む15万台超の映像が外部から閲覧可能となりました。直近ではRapid7が2024年12月に公表したBrother製複合機の脆弱性（CVE-2024-22475ほか）も、認証バイパスによる遠隔コード実行が可能だったため、印刷ジョブを改ざんできるリスクが指摘されました*2

主要IoTセキュリティ事件年表（2016-2025年）

年	事件概要	影響・被害
2016	Miraiボットネットが家庭用ルーターやネットワークカメラを大量感染させ、620Gbps超のDDoS攻撃で米DNS大手Dynを一時停止*3	大規模サービス停止・インターネット障害
2017	国内外で小規模監視カメラへの不正ログインが相次ぎ、ライブ映像がストリーミングサイトに無断公開*4	プライバシー侵害・二次被害拡大
2018	スマート冷蔵庫を含む家電の脆弱性が複数報告され、メーカーが初のOTAアップデートを緊急配布*5	家電乗っ取りリスク・アップデート体制の課題顕在化
2019	スマートロックなど家庭IoT機器でデフォルト認証情報が放置され、遠隔でドア解錠される事例が報道*6	個人宅への侵入・安全確保への不安
2020	新型Mirai派生マルウェアが出現、IoT機器を踏み台にしたDDoS攻撃件数が前年比2倍に*7	ネットサービス障害・帯域逼迫
2021	Verkada社クラウド連携カメラの管理認証情報が流出し、15万台超の映像が外部閲覧可能に*8	大規模映像漏洩・企業ブランド毀損
2022	国内調査で初期パスワードのまま運用されるIoTデバイスが12%見つかり、ボット化被害が多発	ネットワーク踏み台化・社内横展開
2023	複数メーカーのスマート照明とセンサーでAPI認証不備が発覚し、遠隔操作や情報流出の恐れ*9	遠隔操作リスク・業務影響
2024	Brother製複合機に遠隔コード実行脆弱性（CVE-2024-22475など）が公表、修正ファーム未適用機が残存*10	印刷ジョブ改ざん・情報漏えい
2025	ランサムウェアが産業用IoT機器を暗号化し、生産ラインを停止させる事例が欧州で初報告*11	業務停止・身代金要求

※上記事例ソースはすべて一次ソース／一次レポートへの直接リンクもしくは、当該数値・事件を初報として扱った公式発表・専門調査記事です。

放置すると何が起こるのか

攻撃によってネットワーク経由で制御を奪われた生産ラインは、最悪の場合でシャットダウンや誤動作を招きます。IPAの試算では、主要部品メーカーが72時間停止した際のサプライチェーン損失は３００億円規模に及ぶとされています。さらに監視カメラ映像の流出は顧客や従業員のプライバシー侵害となり、個人情報保護法やGDPRの制裁金が発生する可能性も否定できません。攻撃が社会的信用の喪失に直結する点で、IoTセキュリティは経営課題と捉える必要があります。

国際・国内動向が示す「対策の必然性」

ETSI EN 303 645（欧州電気通信標準化機構）は「サイバーセキュリティを前提にIoTを設計せよ」という“セキュリティ・バイ・デザイン”指針を2020年に発効しました。日本でも総務省が2022年に『IoT セキュリティアクション』を改定し、企業規模を問わず「現状把握・リスク分析・対策実装・監視運用」というPDCAを回すことを推奨しています。こうした規制・ガイドラインは今後さらに強化されると見込まれ、早期に準拠体制を整えた企業ほど市場競争力を高める構図になりつつあります。

―第3回へ続く―

【連載一覧】

―第1回「今さら聞けないIoTとは？─IoTデバイスの仕組みと活用例で学ぶ基礎知識」―
―第2回「身近に潜むIoTセキュリティの脅威とは？─リスクと被害事例から学ぶ必要性」―
―第3回「企業が取り組むべき IoT セキュリティ対策とは？─実践例に学ぶ安全確保のポイント」―

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記録破りのDDoS攻撃！サイバー脅威の拡大と企業が取るべき対策とは？

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近年、DDoS攻撃の規模と頻度が急激に増加しており、企業や組織にとって無視できない脅威となっています。特に、2024年第4四半期には、過去最大規模となる5.6テラビット毎秒（Tbps）のDDoS攻撃が確認され、サイバー攻撃の新たな段階へと突入したことがわかりました。この攻撃は、わずか80秒間で1万3,000台以上のIoTデバイスを利用して実行され、Cloudflare社のDDoS防御システムによって自動的に検出・ブロックされました。

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DDos攻撃の事例として、SQAT.jpでは日本航空へのサイバー攻撃の実態についても解説しています。こちらもあわせてぜひご覧ください。
「【徹底解説】日本航空のDDoS攻撃被害の実態と復旧プロセス」
「Dos攻撃とは？DDos攻撃との違い、すぐにできる3つの基本的な対策」

DDoS攻撃の増加と進化する手口

2024年第4四半期には、Cloudflare社が軽減したDDoS攻撃の件数が690万件にのぼり、前四半期比16%、前年比83%の増加を記録しました。さらに、1Tbpsを超える大規模攻撃の件数は前四半期比で1,885%も増加し、これまで以上に大規模な攻撃が常態化しつつあります。

HTTP DDoS攻撃では、既知のボットネットによる攻撃が全体の73%を占め、11%は正規のブラウザを装った攻撃、10%は疑わしいHTTPリクエストによる攻撃でした。ネットワーク層（L3/L4）攻撃では、SYNフラッド（38%）、DNSフラッド（16%）、UDPフラッド（14%）が主要な手法として確認されています。また、Miraiボットネットの亜種による攻撃が特に顕著であり、2024年第4四半期には、この攻撃手法の使用頻度が131%も増加しました。

企業が直面するDDoS攻撃のリスクとは？

DDoS攻撃がもたらす影響は多岐にわたります。最も直接的な被害は、システムのダウンによる業務停止であり、企業の信用低下や顧客離れにつながる可能性があります。また、近年増加している「ランサムDDoS攻撃（Ransom DDoS）」では、攻撃を受けた企業が身代金の支払いを要求されるケースが増えています。2024年第4四半期には、Cloudflare社の顧客でDDoS攻撃を受けた顧客のうち、12%が身代金の支払いを求められ、前年同期比で78%の増加を記録しました。

業界別にみると、通信業界が最も多くの攻撃を受け、次いでインターネット関連業界、マーケティング・広告業界が標的となっています。特に、金融業界は依然としてサイバー犯罪者にとって魅力的なターゲットとなっており、資金詐取を目的とした攻撃が増加しています。

DDoS攻撃から企業を守るための対策

DDoS攻撃の脅威が拡大するなか、企業は効果的な防御策を講じる必要があります。特に、以下のような対策が推奨されます。

常時オンのDDoS防御システムの導入
DDoS攻撃の多くは短時間で発生するため、人間の対応では間に合わないケースが多いです。自動検知・防御機能を備えたDDoS対策ソリューションを導入することで、攻撃を迅速に無力化できます。

ネットワーク層とアプリケーション層の両方を保護
DDoS攻撃には、L3/L4（ネットワーク層）攻撃とL7（アプリケーション層）攻撃があります。両方の層に対する防御対策を講じ、ファイアウォールやWAF（Web Application Firewall）を活用することが重要です。

ゼロトラストアーキテクチャの採用
攻撃者の侵入を最小限に抑えるために、ゼロトラストモデルを導入することも有効です。認証・認可プロセスを強化し、アクセス制御を厳格化することで、不正なトラフィックを遮断できます。

クラウドベースのDDoS対策の活用
オンプレミスのDDoS対策はコストが高く、攻撃の規模が拡大するにつれて対応が難しくなります。クラウドベースのDDoS防御サービスを活用することで、スケーラブルなセキュリティ対策を実現できます。

定期的な脆弱性診断とインシデント対応計画の策定
攻撃のリスクを最小限に抑えるために、定期的なセキュリティ監査を実施し、DDoS攻撃を想定したインシデント対応計画を策定することが不可欠です。特に、SLA（サービスレベルアグリーメント）を明確にし、攻撃発生時の対応フローを事前に決めておくことが重要です。

今後のDDoS攻撃トレンドと企業が取るべきアクション

DDoS攻撃は今後さらに巧妙化し、大規模化すると予想されています。特に、AIを活用したボットネット攻撃や、IoTデバイスを悪用した攻撃が増加する見込みです。さらに、特定の企業や業界を標的とした「高度な標的型攻撃（APT）」の手法がDDoS攻撃にも応用される可能性があります。

企業は、単に防御するだけでなく、プロアクティブなセキュリティ戦略を採用し、攻撃を未然に防ぐ体制を構築する必要があります。DDoS攻撃はもはや一部の企業だけの問題ではなく、あらゆる業界にとって喫緊の課題となっています。

常に最新の脅威情報を把握し、効果的な防御策を講じることで、企業のシステムとデータを守ることができます。DDoS攻撃のリスクを最小限に抑えるためには、今すぐ適切な対策を実施することが求められるでしょう。

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サイバーインシデント緊急対応

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2022年8月2日2025年5月13日

DoS攻撃/DDoS攻撃の脅威と対策

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DoS（サービス運用妨害：Denial of Service）攻撃とは、ネットワークを構成するサービスや機器に対して大量のパケットを送りつけ、サービス機能を停止させるサイバー攻撃です。サービス提供者が被害にあってしまうと、機会損失を産み、信用失墜につながる大きな影響を受ける可能性があります。本記事では、DoS攻撃／DDoS攻撃の脅威として攻撃の実例に触れつつ、攻撃者が実行する動機と被害を受けてしまった場合の影響、攻撃シナリオに基づく対策方法をご紹介します。

DoS攻撃／DDoS攻撃とは

DoS攻撃とは、ネットワークを構成するサービスや機器に対して大量のパケットを送りつけ、アクセスしにくい状況にしたり、使用停止状態に追い込んだりするなど、機能を停止させるサイバー攻撃です。

そして、複数の分散した（Distributed）拠点から一斉にこのDoS攻撃を仕掛けることを、「DDoS（Distributed Denial of Service）攻撃」といいます。

Dos攻撃／DDos攻撃とはのサムネ — 【図1】DoS攻撃の概要図、【図2】DDoS攻撃の概要図

サービス提供者がDoS攻撃／DDoS攻撃を受けた場合、サービス停止によって機会損失を生み、信用失墜は通常のサイバー攻撃より大きい場合も考えられ、攻撃の踏み台にされることで間接的な加害者となる可能性もあります。

近年では、分散化や大規模化も進んでおり、単純なサービス妨害から複雑なサイバー犯罪に変化してきているといっても過言ではありません。詳しくは「すぐにできるDoS攻撃/DDoS攻撃を防ぐ3つの対策」にも記載がありますので、あわせてお読みください。

DoS攻撃／DDoS攻撃の実例や最近の傾向について

次に、攻撃の実例や最近の傾向にふれます。具体的にどういったことが脅威なのか想像しながらみていきましょう。

DDoS攻撃の事例

（実例１）ボットネットMērisによるDDoS攻撃

時　期	2021年9月
概　要	セキュリティ企業Qrator Labsが「Mēris」による史上最大規模DDoS攻撃の調査結果を公表*12。5年前にIoT機器を狙ったマルウェア「Mirai」の3倍を超える威力（リクエスト数）だった。
攻撃の規模等（検知・阻止された）	最大毎秒2,180万リクエスト、推計25万台のルータによる攻撃用ネットワーク、ボット化された攻撃ホストの総数20万台超

（実例２）GitLabサーバの脆弱性を悪用した1Tbps超のDDoS攻撃

時　期	2021年11月
概　要	Googleのエンジニアが「脆弱性CVE-2021-222052の悪用によって侵害された数千個のGitLabインスタンスで構成されたボットネットが、1Tbpsを超えるDDoS攻撃を実行している」とTwitter上で発信し、GitLabもこの脆弱性に関する注意喚起を公開した。2021年11月1日公開のRapid7の分析によると、インターネットに接続されているGitLabサーバ6万台超のうち、約半数にあたる3万台がCVE-2021-22205を修正するパッチを適用していなかったという3。 ※パッチは2021年4月に公開され、同年10月には悪用事例もHN Security社から発表されていた。
攻撃の規模等	毎秒1Tbpsリクエスト、脆弱性CVE-2021-22205の悪用によって侵害された数千個のGitLabインスタンスで構成されたボットネット

DDoS攻撃の最近の傾向

2022年4月、米CDN（コンテンツデリバリネットワーク）企業Cloudflareより、2022年第1四半期の1～3月における観測結果のDDoS攻撃レポートが公表されました4。

調査によると、DDoS攻撃のうち、正当なユーザリクエストを処理できないようにしてWebサーバを停止させることを目的とした「アプリケーション層DDoS攻撃」については前年比で164％、前四半期比で135％増加しました。

また、アプリケーション層DDoS攻撃と異なり、ルータやサーバ等のネットワークインフラとインターネットアクセス自体の阻害を目的とした「ネットワーク層DDoS攻撃」については、前年比で71％増加、前四半期比で58％減少しましたが、ボリューム型攻撃は増加しているとのことです。

DDoS攻撃の5つの動機と攻撃による影響

ここまでの記述からDoS攻撃／DDoS攻撃の危険性がなんとなく想像できたと思います。DDoS攻撃には注意すべき事項があります。ここからは攻撃者がDDos攻撃を実行する5つの動機から、実際に被害にあってしまった場合に、どのような影響を受けてしまうのかについて述べていきます。

DDoS攻撃の5つの動機

DDoS攻撃の3つの影響

動機と影響の関連性

【図３】と【図４】には下記のような関連性があります。

業務妨害→サービス停止、経済的な被害
陽動作戦→DDoS以外の攻撃による被害
脅迫→経済的な被害(もともとが金銭目的のため)
嫌がらせ・愉快犯→サービスの停止(実利を得ることを目的としていないため)
ハクティビズム→サービスの停止、DDoS以外の攻撃による被害(話題性アップが目的の影響力の大きい攻撃などが考えられる)

Webアプリケーションへの攻撃シナリオ

前項のうち、「DDoS攻撃の５つの動機」の「陽動作戦」を例に挙げて、Webアプリケーションへの攻撃シナリオの概要と対策方法ついて考えてみましょう。

※「スキャン」≠「攻撃」
スキャンとは攻撃できる脆弱性があるかを調査するアクセスで、攻撃はデータを抜き出したりコンテンツを改竄したりするためのアクセスのことです。つまり、攻撃前の調査活動にあたるもののことをいいます。

日本国内で、2021年夏に開催した東京五輪前後に国内スポーツニュースサイトへのトラフィックが急増したとのデータ*5があります。全体のグラフを見て、開会式後が低く安定していることからも単なる閲覧増によるトラフィックの増加ではなくDDoS攻撃による可能性もあります。

この日本国内を狙ったスポーツニュースサイトへのトラフィックは、Webスキャンで事前調査をしてから攻撃をする、という手法が近年増えていることの根拠となりえます。ハッカーが手動で調査をせず、ツールによる自動調査をすることで脆弱性を見つけてからピンポイントに攻撃をしかけるので、攻撃までにかけるコストが減り、結果的に攻撃件数が増加していると考えられます。

DoS／DDoS攻撃の対策方法

サービス停止が起きてしまったために、得られるはずだった利益の機会損失、信用失墜、あるいは、攻撃の踏み台にされることで間接的な加害者となる可能性すらありえるDoS攻撃／DDoS攻撃。経済的な被害を受ける可能性もあります。そんなDoS攻撃／DDoS攻撃への対策を最後に紹介します。

「すぐにできるDoS攻撃/DDoS攻撃を防ぐ3つの対策」にも記載がありますが、下記の３点が基本的な対策です。

必要のないサービス・プロセス・ポートは停止する
DoS攻撃/DDoS攻撃の端緒になりうる各種の不備を見つけて直す
脆弱性対策が施されたパッチを適用する

自組織のセキュリティ状況を見直し、リスク状況を把握することにより、攻撃に備えることが大切です。どの対策のほうがより効果があるということではなく、それぞれ防御するレイヤーが異なるので複数組み合わせていく、「多層防御」がより効果的です。

DoS／DDoS攻撃の対策方法のサムネ — 【図6】セキュリティ対策は多層防御で

WAF（ウェブアプリケーションファイアウォール）

図5の攻撃シナリオ部の「DDoS攻撃」と「攻撃パケットの送信」に対して有効です。WAFでは大量に不正に送信される大量のパケットのブロックや、一時的にアクセスが集中した際にはサーバが停止する前にアクセスの制限をかけるなどができます。また、適切なシグネチャ（Webアプリケーションへのアクセスパターンの定義ファイル）を設定しておくことで、攻撃コードの送信を検知して攻撃コードがアプリケーションに届く前に不正なコードの送信としてWAFで止めることが可能になります。

Webアプリケーション脆弱性診断

Webアプリケーションへの攻撃シナリオの「脆弱性の検出」及び「脆弱性を悪用した攻撃」に有効です。脆弱性診断を行うことで予め管理しているWebアプリケーションの脆弱性状況を把握し、脆弱性の修正を行うことによってスキャンされた際に脆弱性情報としてハッカーの目に留まることを防げます。脆弱性を悪用した攻撃についても同様でそもそも悪用できそうな脆弱性がない、という状態を維持することができます。

ランサムウェア対策総点検

社内ネットワーク内のクライアントorサーバでマルウェアが感染した際にどこまで侵入できてどういった情報をみられるかといったシミュレーションをする診断になります。こちらは直接関係しませんが、マルウェアに感染した場合にどういった影響を及ぼすかといったリスクを可視化し、適切な対策の提示が可能になります。ここまでご紹介してきたDDoS攻撃などによって「踏み台」にされるリスクへの対策になります。

弊社では、お客様のニーズに合わせて、様々な脆弱性診断サービスを提供しております。システムの特徴やご事情に応じてどのような診断を行うのが適切かお悩みの場合も、ぜひお気軽にご相談ください。

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