
EDRは、ランサムウェアや標的型攻撃への対策として広く利用されています。しかし、「EDRを導入すれば未知の攻撃もすべて防げる」「24時間365日、自動で監視してもらえる」と理解するのは正確ではありません。EDRは端末上の脅威を見つけ、調査や対応につなげる有力な技術ですが、アラートを判断し、適切な初動対応を行う運用体制があってこそ効果を発揮します。本記事では、EDRとは何か、どのような仕組みで脅威を検知するのかを説明します。EDRでできることとカバーしにくい領域、EPP・NGAV・XDRとの違い、導入後に押さえたい運用ポイントまで解説します。
contents
EDRとは
EDRとは「Endpoint Detection and Response」の略で、パソコンやサーバーなどのエンドポイント上で発生する不審な挙動を検知し、調査と対応を支援するセキュリティ技術・製品です。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)「情報セキュリティ10大脅威 2026」解説書では、EDRを、サーバーやPC内部の処理、外部との通信などの不審な振る舞いを検知し、迅速な対応を可能にするものと説明しています。
従来のウイルス対策は、既知のマルウェアに関する特徴情報やルールを用いて、感染前に脅威を防ぐ役割を中心に発展してきました。現在の製品には機械学習や振る舞い分析も組み込まれており、単純に「ウイルス対策は既知、EDRは未知」と分けることはできません。その上でEDRは、端末上の活動を継続的に観測し、侵入後を含む不審な挙動の発見、攻撃経路の調査、端末隔離などの対応を支援する点に重心があります。
EDRは、脅威の侵入を防ぐことだけを目的とした製品ではありません。防御をすり抜ける攻撃が発生することも想定し、端末上で何が起きたかを可視化して、脅威の早期発見や被害拡大の防止につなげるための仕組みです。
EDRの仕組み
エンドポイント上の情報を収集する
一般的なEDRでは、管理対象のパソコンやサーバーにセンサーやエージェントを導入し、端末上の活動に関する情報を収集します。対象は製品によって異なりますが、プロセスの起動、ファイル操作、外部との通信、ユーザーのログイン、レジストリや設定の変更などが分析材料になります。
Microsoft Defender for Endpointの例では、プロセス情報、ネットワーク活動、ユーザーログイン、レジストリ、ファイルシステムなどの振る舞いに関するテレメトリを収集します。ただし、これは一製品の仕様です。すべてのEDRが同じ情報を取得するわけではなく、EDRは監査ツールのように端末上の全操作を漏れなく記録するものとも限りません。導入時は、必要な調査に使える情報が取得できるかを製品ごとに確認する必要があります。
振る舞いを分析してアラートを生成する
収集した情報は、検知ルール、振る舞い分析、機械学習、脅威インテリジェンスなどを用いて分析されます。既知のマルウェアファイルだけでなく、通常とは異なるプロセスの連鎖、認証情報への不審なアクセス、外部との疑わしい通信などを検知できる場合があります。
検知結果には、攻撃ではない正常な管理作業も混在します。一方、攻撃の一つ一つの挙動が低リスクに見え、単独のアラートでは判断しにくいこともあります。そのため、EDRがアラートを出した後は、端末、ユーザー、前後の操作、関連する通信などを調べ、攻撃の可能性と影響範囲を評価します。
調査と対応を支援する
EDRは、端末で発生した活動を時系列に確認し、攻撃の起点や影響範囲を調べるために利用されます。製品やライセンス、設定によっては、端末のネットワーク隔離、悪性プロセスの停止、ファイルの隔離・削除、調査用データの取得なども実行できます。ただし、対応機能があることと、常に自動で安全に実行できることは別です。業務端末や重要サーバーを隔離すれば、攻撃の拡大を抑えられる一方、業務停止を招く可能性があります。自動対応にするのか、担当者の承認後に実行するのか、対象資産の重要度に応じて事前に決めておく必要があります。
EDRでできること
EDRの第一の役割は、管理対象端末で起きている活動を可視化し、不審な振る舞いを早期に捉えることです。既知のマルウェアだけでなく、正規のツールを悪用する攻撃や、ファイルを端末へ保存しない攻撃でも、プロセスや通信などの挙動から検知できる場合があります。ただし、未知の攻撃やゼロデイ攻撃を必ず検知できるという意味ではありません。
第二の役割は、調査の手掛かりを残すことです。どの端末で、どのユーザーが、どのプロセスを起動し、その後どこへ通信したかを確認できれば、単にマルウェアを削除するだけでなく、侵入経路や影響範囲の調査につなげられます。過去に遡れる期間は製品や契約によって異なるため、ログの保存期間も選定条件になります。
第三の役割は、初動封じ込めを支援することです。感染が疑われる端末をネットワークから隔離することで、他の端末への攻撃の拡大や、不正な外部通信を抑えられる可能性があります。ただし、端末隔離だけで攻撃者の永続化、侵害されたアカウント、別の侵入経路まで排除できるとは限りません。EDRの対応後も、必要に応じて認証情報の変更、侵入経路の修正、他端末の調査、復旧、再発防止を進めます。
EDRとEPP・NGAV・XDRの違い
EPPは「Endpoint Protection Platform」の略で、アンチウイルス、ホスト型ファイアウォール、侵入防止など、エンドポイントを脅威から保護する複数の機能をまとめた基盤です。予防に重心を置く説明が一般的ですが、現在はEDR機能を同じ製品やエージェントに統合する例も多く、EPPとEDRの境界は製品によって異なります。
NGAVは「Next-Generation Antivirus」の略で、既知のシグネチャだけに依存せず、機械学習や振る舞い分析などを使ってマルウェアを防ぐ技術を指す業界用語です。NGAVとEDRも排他的な関係ではなく、一つのエンドポイント製品に両方の機能が含まれる場合があります。
XDRは「Extended Detection and Response」の略で、エンドポイントだけでなく、ネットワーク、認証、メール、クラウドなど複数領域の情報を統合し、検知・分析・対応を行う技術です。NISTのゼロトラスト実装資料でも、複数のEDR・EPP、ネットワーク監視、その他のセキュリティツールを統合する仕組みとしてXDRが説明されています。EDRの単純な上位互換ではなく、観測と相関分析の範囲を広げる考え方です。
MDRは、専門家が脅威の監視・分析・対応を担うセキュリティ運用サービスです。EDRとの役割の違いや組み合わせ方については、関連記事「MDRとEDRの違いとは?役割・監視範囲と導入時の考え方を解説」をご覧ください。
EDRだけではカバーしにくい領域
EDRが主に観測するのは、エージェントやセンサーを導入したエンドポイントです。そのため、管理対象外の端末、EDRを導入できない機器、ネットワーク機器、認証基盤、SaaS上だけで進む不正などは、EDR単体では全体像を把握しにくい場合があります。導入端末の通信を観測できるEDRもありますが、ネットワーク全体や未管理機器の活動を必ず網羅できるわけではありません。
また、攻撃者がEDRの停止や改変を試みることもあります。これはEDRが不要という意味ではなく、単一の監視ポイントだけに依存しない設計が必要ということです。EDRの情報と、認証ログ、ファイアウォールやVPNのログ、ネットワーク監視、クラウド監査ログなどを組み合わせれば、端末上の一つの検知を別の角度から確かめ、攻撃の流れを捉えやすくなります。
EDRとMDR・SOCの役割の違いや、専門家による監視・対応サービスについては、関連記事「MDRとは?EDR・SOCとの違いや導入メリット、選び方を解説」もご覧ください。
EDR導入後の運用ポイント
管理対象への導入状況とセンサーの稼働を確認する
EDRを契約していても、対象端末にエージェントが入っていない、停止している、通信できていない状態では監視に穴が生じます。端末台帳とEDRの管理画面を照合し、未導入端末や長期間通信のない端末を確認します。サーバーや業務システムでは、性能影響や他ソフトとの互換性を検証し、段階的に展開することも必要です。
アラートの判断基準と対応手順を定める
アラートの重大度だけで対応を機械的に決めるのではなく、対象資産の重要性、ユーザー権限、攻撃の進行段階、他のログとの関連を踏まえて判断します。夜間・休日に重大なアラートが出た場合の連絡先、端末隔離の発動条件、重要サーバーを止める際の承認者、隔離解除の条件まで決めておけば、初動の迷いを減らせます。
誤検知を抑えるために検知設定を見直す
業務上必要な管理ツールやスクリプトが繰り返し検知されると、担当者が重要なアラートを見落とす原因になります。正常な活動を確認した上で検知条件を調整し、変更理由と適用範囲を記録します。ただし、広い除外設定は攻撃者に悪用される可能性があるため、対象と期間を必要最小限にします。
ログの保存と他の監視情報との連携を設計する
インシデント調査では、発見前の活動に遡って確認することがあります。IPAも、ログの保存期間と運用方法を事前に検討し、監視・解析を外部委託する場合は、その仕様と運用を確認する必要があるとしています。必要な保存期間、検索権限、データの保管場所を決め、可能であれば認証、ネットワーク、クラウドなどの情報と関連付けて分析できるようにします。
検知から対応までを定期的に検証する
EDRの稼働確認だけでなく、想定した攻撃を検知できるか、アラートが担当者へ届くか、端末隔離や関係部門への連絡が手順どおり進むかを訓練で確かめます。検知件数の多さではなく、重要な攻撃を適切な時間内に見つけ、対応へつなげられるかで運用品質を評価します。
EDRの運用をG‑MDR®で強化する
EDRを導入していても、アラートを継続的に監視・分析し、適切な初動対応につなげるには、専門人材と運用体制が必要です。また、認証基盤やネットワーク、クラウドなどの情報を組み合わせることで、端末だけでは把握しにくい攻撃の兆候を捉えやすくなります。ブロードバンドセキュリティ(BBSec)の「G-MDR®」は、OpenXDRと専門エンジニアによる24時間365日の監視・分析を組み合わせ、脅威の検知から初動対応までを支援します。既存のEDRを活用しながら、認証基盤やネットワーク、SaaSなどへ監視範囲を広げる構成も検討できます。具体的な連携製品や対応範囲は、導入環境や契約内容によって異なります。
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※外部サイトへリンクします。
まとめ
EDRとは、エンドポイント上の不審な挙動を検知し、調査と対応を支援するセキュリティ技術・製品です。端末の活動を可視化し、侵入後の攻撃を早期に発見して封じ込める上で重要な役割を果たします。一方、EDRの導入だけでセキュリティ運用が完結するわけではありません。誰がアラートを確認し、どの条件で端末を隔離し、認証やネットワークなどの情報とどう結び付けるかまで設計する必要があります。製品選定と同じくらい、導入後の監視・分析・対応体制を具体化することが重要です。
EDRに関するよくある質問
▼ EDRとウイルス対策ソフトは何が違いますか【参考情報】
- 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)「令和4年度中小企業等に対するサイバー攻撃の実態調査」https://www.ipa.go.jp/security/reports/sme/cyberkogeki2022.html
- 米国立標準技術研究所(NIST)「Endpoint Detection and Response – Glossary」https://csrc.nist.gov/glossary/term/endpoint_detection_and_response
- 米国立標準技術研究所(NIST)「Endpoint Protection Platform – Glossary」https://csrc.nist.gov/glossary/term/endpoint_protection_platform
- 米国立標準技術研究所(NIST)「Implementing a Zero Trust Architecture – Architecture and Builds」https://pages.nist.gov/zero-trust-architecture/VolumeB/architecture.html
- Cybersecurity and Infrastructure Security Agency(CISA)「Enhancing Cyber Resilience: Insights from CISA Red Team Assessment」https://www.cisa.gov/news-events/cybersecurity-advisories/aa24-326a
- Microsoft「Overview of endpoint detection and response capabilities」
https://learn.microsoft.com/en-us/defender-endpoint/overview-endpoint-detection-response
編集責任:木下
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